めまいや吐き気、ズキンズキンとする頭痛など、さまざまな症状を引き起こす熱中症。主な原因は脱水症状です。予防の第一歩は適切な水分補給。熱中症を防ぐ水分摂取のポイントについて、帝京大学医学部救急医学講座教授、帝京大学医学部附属病院高度救命救急センター長の三宅康史さんにお聞きしました。
熱中症は
どうして起こるの?
熱中症とは、蒸し暑い環境で長時間過ごしているとき、あるいは長く過ごした後に起こる体調不良すべての総称です。
健康な人の体温は36~37℃前後で一定に保たれています。暑いときなどに体温が上昇すると、次のような働きで体温を下げようとします。
1.体の外に熱を逃がす(熱放散)
2.皮膚表面から汗を蒸発させることで体の熱を奪う(気化熱)
ところが高温多湿の環境下では熱が逃げにくく、また風もない状態だと汗も乾きにくいため、汗をかいても体の熱を奪うことができなくなり、さらに体内の温度が上昇していきます。
こうした状態が長時間続くことで、体内の水分が減少し、脱水症状が起こります。血液の流れが滞り、筋肉や脳、肝臓、腎臓などに酸素やエネルギーが行き渡らなくなります。
その結果、足がつったり、意識が
また、体の中でもとりわけ熱に弱い脳や肝臓、腎臓、血液は高温状態が続くことで一種の低温やけどのような状態になり、その働きが悪化する場合もあります。
屋内での活動でも
水分補給を心がけて
では、どんなときに熱中症が起こりやすくなるのでしょうか。下の「熱中症を引き起こす可能性が高い条件」を見てみましょう。
特に “熱中症弱者”と呼ばれている高齢者や乳幼児は少しの体調の変化にも注意を払う必要がありますが、働き盛りの年代の人たちでもスポーツや屋内で活動する際は環境を見て、水分補給を心がけましょう。
スポーツなどでたくさん汗をかく人は
水分とともに塩分補給を
熱中症の予防として大切なのは、脱水状態にならないようにすること。そのためにも欠かせないのがこまめな水分補給です。
ポイントは一度にたくさん飲むのではなく、少量ずつ定期的に水分を摂ること。喉が渇いてからでは遅いので、そう感じる前に水分を摂ることが大切です。30分おき、1時間おきなど、自分のライフスタイルに合わせて無理なく取り入れましょう。
飲み物は、日常の運動量がそれほど多くなく、3度の食事がきちんと摂れているのなら水で十分ですが、スポーツや屋外作業など体を動かして大量に汗をかく人は、スポーツドリンクなどを利用し、水分とともに塩分も摂るようにしましょう。冷えた水分を大量に摂ることができるため体を冷やす効果も高く、熱中症予防にお勧めです。ただし、糖分も多めなので、糖尿病など高血糖のリスクがある場合は注意してください。
最近は病者用食品である経口補水液もドラッグストアなどで購入することが可能です。スポーツドリンクとの大きな違いは、経口補水液は塩分が多めで糖分が少なめということ。こちらは熱中症の症状が表れた場合の治療用としてより適しています。
体を冷やすためには冷たい飲み物が有効です。例えば0℃前後の冷たい飲み物を摂取すると、それが体内の熱を吸収して36~37℃前後に温まり、尿や汗となって体の外に排出されて体温の上昇を防ぎます。あまりたくさん飲み過ぎると胃腸の働きが低下するという問題もありますので、おなかの調子が悪いときは常温で飲むようにするなど、体調に合わせて調整しましょう。
なお、甘いジュースの取り過ぎは高血糖になり尿量が増えたり、ビールはアルコールが熱を作り出して体温を上昇させるだけでなく利尿作用により水分を奪うので、水分補給にはなりません。
毎朝の体重測定で
水分を摂り過ぎていないかチェック
「1日にどのくらい水分を摂ればいいのか量の目安を知りたい」という声は少なくありません。しかし、必要な水分量はその日の天気や行動、食事などで変わってきます。また、体重80kgの人と40kgの人でも必要量は異なるなど個人差も大きく、一概に「1日何リットル」と目安を決めることはできません。
ただし、必要以上に水分を摂り過ぎていないかどうかは、毎朝の排尿後、決まった時間に体重を測ることでチェックできます。前日よりも体重が増えているなら、飲み過ぎのサインです。健康であれば飲み過ぎても尿として排出されますが、腎機能が低下していると体内に水分がたまり、むくみが生じる場合もあるので、注意してください。
重篤化すると死に至る恐れがある熱中症。正しい水分補給の習慣を身につけることが大切です。そして、まず自分の居る環境の温度を暑くしないよう気を配ってください。
帝京大学医学部附属病院高度救命救急センター長
1985年東京医科歯科大学医学部卒業。さいたま赤十字病院救命救急センター長、昭和大学医学部教授などを経て、2016年から現職。日本救急医学会評議員・専門医・指導医、熱中症に関する委員会。日本臨床救急医学会評議員、自殺企図者のケアに関する検討委員会。日本外傷学会評議員・専門医、保険委員会委員長、日本脳神経外科学会評議員・専門医、日本集中治療医学会評議員・専門医。日本神経救急学会幹事。日本交通科学学会副会長など。